日本の住宅寿命は海外よりも短い

日本の住宅を見ると、海外と比較して短いサイクルで取り壊して新しい住宅を作る傾向が顕著です。

取り壊されている住宅の築後年数を見ると、平均でおよそ30年です。

海外と比較してみるとイギリスが約77年、アメリカでも約55年です。

これらと比較して日本はかなり短いことがわかります。

確かに風土や地震などの自然条件などに違いがあることも影響しているでしょう。

しかし日本の住宅寿命の短いことは確かです。

またほかのデータを見ても、建設されている住宅の約6割が1981年以降に作られたものとされます。

さらに1950年以前に建設された既存の住宅は全体の5％以下と少数派であることもわかっています。

一方イギリスを見ると、1950年以前の建てられた住宅が全体の4割を超えるなど長期的に利用されていることがうかがえます。

なぜここまで日本の住宅の寿命サイクルが短いかは、いろいろな理由が考えられます。

まずは国民の新築志向です。

「住宅購入するなら新築と中古、どちらがいいですか？」というアンケートをとったところ、8割超が新築と答えています。

「間取りやデザインが自由」「新しいものの方が気持ちいいから」「中古だと性能に不安があるから」などの理由が目立ちます。

また戦後日本では経済が右肩上がりの状況がしばらく続きました。

これも新築志向にした要因の一つです。

成長が続いていく中では所得や土地価格も上昇が期待できます。

新築購入できるだけの収入を確保できると考えられます。

また土地の価値が上がれば、高度利用しようとしてまだ使える住宅を壊して、高層ビルなどより利用価値のあるものを作ろうという発想がありました。

しかし今、そしてこれからの日本ではかつてのような急激な経済成長は見込めません。

ですから家を壊しては作るというスタイルを見直す段階に差し掛かっているのかもしれません。

住宅を長持ちさせることは環境保護につながる

現在日本、いや世界が抱えている課題として、地球環境問題があります。

その中の一つに二酸化炭素の排出量の増加が問題と言われています。

二酸化炭素の排出量ですが、全体の1/3が住宅や建築物関係といわれています。

しかもその排出量は現在も増加しています。

また産業廃棄物の問題も環境問題に直結します。

この産業廃棄物もジャンル別に見てみると、住宅の解体によって発生したものが多くを占めています。

従来のような住宅を壊して新しいものを作るという発想を続けていると、二酸化炭素の排出量を抑制することはできません。

もしまだ住宅が利用できるのであれば、取り壊すのではなくメンテナンスを続けながら長持ちさせることが課題になってくるでしょう。

SDGsといって持続可能な社会の実現が世間一般でも広く浸透しています。

SDGsも住宅の世界で積極的に取り入れるべき時代が来ているといえます。

住宅を長持ちさせるコツについて紹介

もしマイホームをこれから購入する、すでにマイホームを所有しているのであれば、既存の住宅をいかに長持ちさせるかを考えないといけません。

そのためには定期的にメンテナンスをして、劣化を食い止めることが重要です。

そのためにはまず通風を確保することが大事です。

通風がうまくいかず湿気などがこもると、木材の腐食などを招きやすくなります。

シロアリなどの害虫の発生の原因となるでしょう。

そこで風通しが良くなるように常日頃から注意することが大事です。

通気口のところにブロックなどでふさぐ、建物に物置などをくっつけてレイアウトしているのであれば、さっそく見直したいところです。

また水回りのケアも重要です。

特に浴室とキッチンは水だけでなく日も使用するでしょう。

このため、もともと高温多湿になりやすい箇所といえます。

ですから使用中並びに使用後の換気には十分ケアする必要があります。

部屋の通気を擁する、二重窓にするなどで湿気をコントロールできますので実践してみるといいでしょう。

さらに外壁塗装も定期的に行うことも大事です。

外壁塗装は見た目の良さだけでなく、建物を雨風などから守る機能もあります。

しかし外部から保護する塗膜も時間の経過とともに徐々に劣化していきます。

外壁塗装が十分な機能を果たしていないと、雨水などが内部に侵入しやすくなります。

そして最終的には建物の強度の低下を招きかねません。

そうならないためにも外壁塗装の塗り直しを行って、保護機能を維持することも住宅を長持ちさせるためのコツです。

このように定期的に住宅をメンテナンスすれば、築30年以降でも安心してそこで生活できます。

花房塗装では外壁塗装を中心に、既存住宅のメンテナンスにも対応しています。

早め早めにメンテナンスをすることで、大規模な修繕による大きな出費を回避できます。

外壁を定期的にチェックして、ひび割れなど気になる症状があれば、お気軽にご連絡ください。

現地調査の上でどのように対処すべきか、専門家の観点からアドバイスしてまいります。